特定看護師の医療行為

特定看護師の医療行為

特定看護師の導入が本格化し、看護師が医療行為を行なえるようになったらどのようなメリットが出てくるのでしょうか。現在日本は高齢化社会を迎え看護師の需要はのびるばかりです。こんなに不景気だ不景気だと言われているにも関わらず、看護師資格を取得している人は一生職に困る事は無いと言われているなんて凄いですよね。それだけ多くの人に求められている職業という事になります。そして職に困らないと言われている影響もあり、毎年多くの人が看護師資格を取得し看護師としての道を切り拓いています。しかし多くの方が看護師としてデビューを果たしている今日でさえも、看護師の供給は間に合っていません。医師の供給も同様です。高齢化社会が深刻化した日本ではこれが現実なのです。

その問題を解決しようと導入が考えられているのが特定看護師です。特定看護師になると看護師の時には出来なかった特定の医療行為を行なえるようになります。その医療行為とは、直接動脈穿刺による採血、そして手術前の検査実施の決定、経口・経鼻挿管チューブの抜管、人工呼吸器を装着している患者のウイニングスケジュール作成・実施、褥瘡(床ずれ)の壊死組織のデブリードマン、電気凝固メスによる止血、胃ろうチューブ・ボタンの交換などです。患者のケアを行なう事や診療の補助を行なう事が今までの看護師の一般的な業務でしたが、もし上記の医療行為を行なえるようになったら、色々な場面で可能性は広がっていくのではないでしょうか。

例えば介護福祉施設などで入居者が体調不良を訴えた場合、勤務している看護師は医師を呼ばなくてはなりません。しかしそこに勤務していたのが特定看護師だったらどうでしょう。状況は変わってきますよね。ある程度の医療行為を行なえる特定看護師が居れば、医師を待っている時間のロスも無く、医師の大まかな指示があれば自分の判断で入居者の様子を診る事が出来るようになります。

特定の医療行為が行なえる特定看護師の導入が決まれば、助かるのは病院やクリニックだけではないのです。介護福祉施設などでは医師が常駐している訳ではありません。その為看護師が難しい判断を行なわなければならない時もあります。そんな時に専門的な技術や知識を学んでいる特定看護師が勤務していたら入居者も周りの介護士も心強いのではないでしょうか。また、医師自体の負担も軽減し多くのメリットを生み出す事が出来るのではないかと思います。


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